おはようございます！ケンです。今朝はイーロン・マスクさんとテスラがEVを購入する正当な理由というタイトルです！どんな正当な理由なのか？ここを見ていきたいと思います！
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まずタイトルは”イーロン・マスクとテスラは、消費者がEVを購入する正当な理由を提供”となっています。
今回はTheStreetの記事です！
電気自動車の世界的リーダーである同社は、利幅と販売台数のどちらかを選択したに過ぎません。
電気自動車を購入したい米国の消費者は笑顔になれる！テスラとイーロン・マスクCEOは、自分たちを再び運転席に座らせる決断をしたのです。
EVの世界的リーダーである同社は、2022年の販売台数の95％を占めるエントリーモデルのセダン「モデル3」とSUV「モデルY」という2つの主力モデルの価格を大幅に引き下げました。
価格の下落幅は6％から20％です。これにより、2つのモデルは7,500ドル(約100万円)の新しい米国連邦税額控除の恩恵を受けることができるようになりました。
同社のウェブサイトによると、現在の小売価格は、モデル3が43,990ドル(約570万円)、モデル3パフォーマンスが53,990ドル(約700万円)からとなっています。
テスラの人気モデルすべてが税額控除の対象に
値下げ前にはなかった税額控除が、Model Yのすべての構成で適用されるようになりました。
先月、財務省および内国歳入庁は、2つのモデルYのバリエーションをSUVと認めず、税額控除の対象外とするガイドラインを発表していました。
つまり、5人乗りのモデルYバージョンは、55,000ドル以下でなければ税額控除の対象にならないという事だそうです。マスク氏は当局の決定を非難していました。
1月12日まで、Model Y Long Rangeの価格は65,990ドルでした。しかし、その数時間後、すべてのモデルYロングレンジ仕様の価格が52,990ドルに引き下げられたのです。その結果、すべてのモデルYバージョンが、7,500ドルの連邦税額控除の対象となりました。
連邦税額控除の対象となるのは、自動車、セダン、ワゴンの小売価格が55,000ドル以下であること。一方、SUVは小売価格が8万ドルまでのものが控除の対象となります。
テスラはウェブサイトで、「対象となる新型テスラを納車し、すべての連邦政府の要件を満たしたお客様は、最大7,500ドルの税額控除を受けることができます」と述べています。”このクレジット額は、現在納品されるものに適用され、2023年3月中に変更される可能性があり、その際にはクレジット額が減少する可能性があります。”
ここで、潜在的な問題点があります。
グリーンカーの大量導入を目指す米国の新EV法が1月1日に施行されました。しかし、財務省は、電池の構成要素をどれだけ米国内で生産しなければならないかという重要な基準をまだ確定しようとしています。
EVのバッテリーがどれだけ米国製かによって、EVに与えられる税額控除が最大で半減する可能性があります。国税庁は、電池素子の原産地と絡めたガイドラインを3月までに出すという期限を設けました。
GM、フォード、フォルクスワーゲンへのプレッシャー
エバーコアISIのアナリスト、クリス・マクナリー氏はメモの中で、「TSLAの短期的な粗利益率には大きな影響があり、この新しい価格水準がどのくらい続くかによって計算が変わってくる」と顧客に警告しています。
しかし、テスラは価格を下げることで、バーンスタイン社のアナリストであるトニ・サッコナギ氏が1月2日のメモで指摘した問題を解決しています。
「テスラは、成長目標を引き下げるか（工場の稼働率を下げるか）、最近の価格引き下げを世界的に維持・拡大し、利益を圧迫する可能性があると思われる」と述べています。”テスラが低価格帯の製品を大量に投入できるようになるまで需要問題が残ると見ているが、それは2025年に限られるかもしれない。”
テスラの急激な値下げは、同社や他の自動車メーカーが答えを出そうとしている問題を反映しています。
テスラは、工場を最大限の能力で稼働させ続け、オースティンやベルリンといった新しい工場の能力を高めるべきでしょうか?それとも、2022年末の積極的な値引きにもかかわらず、ここ数ヶ月で落ち込んでいる需要に見合うような生産量を減らすべきか?
第一の選択肢は、短期的に利益率を犠牲にしながら、在庫を積み上げるというものです。もうひとつは、消費者が新車を購入する前に税額控除についてもっと明確になるのを待つため、在庫が積み上がるのを避けることです。
2022年の納車目標に届かなかったテスラは、最初の選択肢を選びました。
12月のTwitterで、マスク氏は新しい価格戦略の背後にある論理を説明していました。不況時に利益を圧縮することで、台数をまだ増やすことができます。テスラは、高度な運転支援システムであるフルセルフドライブのようなソフトウェアやサービスを販売することで、不足分を補うことができます。
テスラの決断により、ゼネラルモーターズやフォードといった競合他社も、テスラの米国での値下げに参加せざるを得なくなる可能性があります。レガシー自動車メーカーはいずれも、自社の電気自動車のバリエーションを連邦税額控除の対象から除外してきました。
テスラは、欧州でも車両価格を引き下げフォルクスワーゲン、BMW、メルセデス・ベンツに圧力をかけています。
これらのライバルがすべて追随するか（これは消費者にとって非常に良いことです）、あるいは動かず、電気自動車に関心を持つ消費者にとってテスラがNo.1であるという立場を強化する可能性があります。
まとめ
今回は、僕個人の記事を読み終えた率直な感想としては、”逆襲”だなと思いました。正直、ここ数ヶ月悪いニュースばかりでした。株価が下がるし、イーロン・マスクさんも叩かれるし、悪いことつづきでしたが、いよいよテスラがまた上がってくるぞ！と思わせるようなそんな記事だったなと思います。
この値下げ合戦、日本でもモデル３とモデルYの値下げが報道されました。果たして今後どうなるのか？とても気になるところではあります。
また、電気自動車に対して反対意見もあるわけですが、そこはその人、その人の意見もあると思いますので、何とも言えないですし、僕はその反対の人の意見を反論するつもりは毛頭もないですが、実際に自分が電気自動車に乗り始めて2ヶ月が過ぎましたが、その率直な感想を最後に言わせてもらいます。
まず、通常使用、問題ありません。特に自宅で充電される方は問題ないと思います。遠出をする場合、EVステーションは増えてきているので、そこまで問題ありません。
問題点は、インフラです。EVステーションが増えてはきていますが、もっとスーパーなどに増やして欲しいです。これは全てのEVに言えると思いますが、もし電気自動車を普及させたいと思うなら、もっと新しい生活スタイルを提供する必要があると思います。僕の中ではスーパーに買い物に行きました。買い物している間に充電。レストランにご飯を食べに行きました。食べている間に充電。これが充電時間という問題を解決するのに一番効果的だと感じています。このようなライフスタイルをもっと国が提供していかないと、普及も中々難しいのかなと思います。
少し話がずれてしましたが、アメリカでは本格的にEVの競争が出てくると思います。これはヨーロッパもそうでしょう。果たして日本はどうなるのか？？今後の展開が楽しみですね！
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